逆引きインデックス– category –

低圧・高圧・特別高圧の境目（ちょうどの値は下の種別に入る） 逆引き早見表（100V〜66kV、太陽光の直流側） 太陽光の直流1000V・1500Vは高圧になること 第2条第2項（中性線と1線の間につなぐ設備） 一般用電気工作物の「600V」（施行規則 第48条）は電技省令とは別の条文で、交流・直流の書き分けがないこと 第1条の用語の要点（非常用発電機の場所は省令の「発電所」ではない、キュービクルは「変電所」ではない、など）

自家用電気工作物の設置者は、事業場を廃止したときや、発電所・蓄電所・変電所の出力を変更したときに、遅滞なく、設置場所を管轄する産業保安監督部長に報告します（電気関係報告規則 第5条）。 閉店・移転・建物の解体などで高圧受電設備（キュービクル）をなくすときは、第二号の「自家用電気工作物を設置する事業場」の廃止にあたります。 廃止のときは、第5条の報告だけでなく、主任技術者の解任届（電気事業法 第43条第3項）も必要です。PCBを含む機器を廃止したときは、PCB含有電気工作物の廃止の届出（報告規則 第4条の2）も必要です。 小規模事業用電気工作物（太陽光10〜50kWなど）は第5条の対象外で、電気事業法 第46条第2項の届出で対応します。

太陽電池発電設備の10kW以上50kW未満と、風力発電設備の20kW未満は「小規模事業用電気工作物」です（電気事業法 第38条第3項、施行規則 第48条）。一般用電気工作物ではなく、事業用電気工作物の一種です。 設置者は、使用を始める前に「小規模事業用電気工作物設置届出書」（様式第四十六の二）を出します（法第46条第1項、施行規則 第57条）。いわゆる基礎情報届出です。 あわせて、技術基準に適合しているかを自分で確かめる使用前自己確認をして、結果を使用開始前に届け出ます（法第51条の2、施行規則 第74条・別表第六）。 保安規程（第42条）と電気主任技術者の選任（第43条）は、小規模事業用電気工作物にはいりません。 技術基準を守る義務（第39条）と、事故報告（電気関係報告規則 第3条の2）はあります。

PCB（ポリ塩化ビフェニル）を含む絶縁油を使った変圧器・コンデンサーなどを「ポリ塩化ビフェニル含有電気工作物」といいます（電気関係報告規則 第1条第2項第十二号）。 これを設置している、または予備として持っている者は、「新たに判明したとき」「設置者の名前・住所などが変わったとき」「廃止したとき」「事故で絶縁油が構外に出た・地下にしみ込んだとき」の4つの場合に、設置場所を管轄する産業保安監督部長に届け出ます（第4条の2第1項）。 PCBの割合が0.5%を超える「高濃度」のものは、毎年度の管理状況を翌年度の6月30日までに届け出ます（第4条の2第2項）。

要するに何？ 電技省令 第15条は「電路には、地絡が起きたときに損傷・感電・火災のおそれがないよう、地絡遮断器などの措置をとりなさい」という大原則です。 具体的な施設のしかたは電技解釈 第36条にあり、全部で5つの項があります。 第1項：金属製外箱...

要するに何？ 接地工事は4種類で、接地抵抗値は電技解釈 第17条で決まっています。 種類接地抵抗値主に使うところA種10Ω以下高圧・特別高圧の機器の外箱、避雷器B種150/Ig Ω以下（Ig：1線地絡電流）変圧器の低圧側の中性点（系統接地）C種10Ω以下（0.5秒以...

要するに何？ 低圧の電路の絶縁抵抗は、電技省令 第58条で次のように決まっています。 電路の使用電圧対地電圧絶縁抵抗値300V以下150V以下0.1MΩ以上300V以下150V超0.2MΩ以上300V超（低圧）－0.4MΩ以上 測るのは、開閉器か過電流遮断器で区切れる電路ごと（...